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【アフターメンテナンス・定期点検】説明の少ない会社ほどのちのち補修費用がかかる

 
アフターメンテナンスとアフターサービス、定期点検ってどこが違うんだろう?と思っている人が、意外に多いかもしれません。言葉の定義も曖昧で、無償の場合も有償の場合もあるのでやっかいです。加えて、住宅会社ごとに独自の定期点検やアフターメンテナンスを打ち出していますから、大変わかりにくくなっているというのが現状です。

ちょっとした認識の違いが、のちのち「こんなはずじゃなかった……」の種にもなりかねません。家づくりのパートナーとなる住宅会社のアフターサービスや定期点検について、契約前もしくは引渡し前にしっかり説明を求め、理解しておくことも大切です。

基本的にどの住宅会社で建てても、すべての新築住宅は「住宅品質確保促進法(品確法)」により、10年間の保証が義務付けられています。といってもこれは基本構造部分と雨漏りに関してのみです。その他建具の不具合はもちろん、外装材や屋根材などの劣化や問題による傷みは、10年保証の全くの対象外になります。

建具や屋根、外壁材などの不具合や劣化に関しては、それぞれの住宅会社で独自の保証期間(多くは2年まで)を設けていることがあります。それもあくまで施工や設備の欠陥など住宅会社もしくは設備メーカーによる過失と認められるもののみで、それ以外のほとんどは自費補修と考えた方がいいでしょう。よく聞く「長期保証」とは、10年以降有償で定期点検と必要なメンテナンスをした場合に限って、保証の更新もします。つまり保証の更新には「お金がかかります」ということです。

アフターメンテナンスの仕組みについて、契約時もしくは引渡し時にしっかり説明しない会社は、のちに問題があっても専門用語で言いくるめたり、過失を断固認めなかったりする可能性がありますので、注意しましょう。

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